事業の目的
事業の目的と概要
事業の目的
「美」のサービスイノベーション人材を育成するプログラムの開発事業の目的は、「美」をキーワードとしたサービスビジネスにおいて、高付加価値化イノベーションを実現し、サービス産業の生産性向上に貢献するマネジメント人材を育成することにある。
この目的のために、本校を中心として、「美」に関わる企業、業界団体、行政等が連携したコンソーシアムを組織し、高付加価値化イノベーションにつながるカリキュラム、教材、学習方法等を有機的に組み合わせた教育プログラムを研究・開発する。
事業の概要
本事業の実施体制
本事業では17の機関による「美」のサービスイノベーションコンソーシアムを組織し、コンソーシアム構成機関、協力機関、各分野の専門家から成る「実施委員会」を組織して事業の推進に取り組んだ。
コンソーシアムの構成機関は次の通りである。
| 企業・団体名 | 代表者名 | 役割等 |
|---|---|---|
| 学校法人メイ・ウシヤマ学園 ハリウッド大学院大学 |
学長 山中 祥弘 |
コンソーシアムの代表機関 実施委員会を組織する |
| 学校法人メイ・ウシヤマ学園 ハリウッドビューティ専門学校 |
校長 山中 ジェニー |
コンソーシアムの副代表機関 実施委員会の副委員長を拠出する |
| 東京中小企業投資育成株式会社 | 代表取締役社長 望月 晴文 |
実施委員会に委員を拠出 |
| 東京都美容生活衛生同業組合 東京美容家集団 |
会長 福島 吉功 |
実施委員会に委員を拠出 |
| 東京都化粧品装粧品小売協同組合 | 代表 長尾 敏行 |
実施委員会に委員（イノベーションニーズ調査WGメンバー）を拠出 |
| 大韓美容師会中央会付設 ビューティ産業研究所 |
所長 宋 姈優 |
実施委員会に委員を拠出 |
| 一般社団法人 専門職高等教育質保証機構 |
代表理事 川口 昭彦 |
実施委員会に委員（実証・評価WGメンバー）を拠出 |
| ビューティビジネス学会 | 会長 江夏 健一 |
実施委員会に委員（オンライン学習WGメンバー）を拠出 |
| 全国美容用品商業協同組合連合会 | 理事長 増保 憲一 |
実施委員会に委員（実証・評価WGメンバー）を拠出 |
| 特定非営利活動法人 日本ホスピタリティ推進協会 |
理事長 斉藤 敏一 |
実施委員会に委員（プログラム開発WGメンバー）を拠出 |
| 株式会社リクルートライフスタイル | 代表取締役社長 淺野 健 |
実施委員会に委員（イノベーションニーズ調査WGメンバー）を拠出 |
| 有限会社アクシス | 取締役 佐藤 友彦 |
実施委員会に委員（プログラム開発WGメンバー）を拠出 |
| 株式会社柿本榮三美容室 | 代表取締役社長 柿本 哲 |
実施委員会に委員（イノベーションニーズ調査WGメンバー）を拠出 |
| 株式会社きくや美粧堂 | 代表取締役社長 増保 利行 |
実施委員会に委員（実証・評価WGメンバー）を拠出 |
| 株式会社ガモウ | 取締役 蒲生 典子 |
実施委員会に委員（オンライン学習WGメンバー）を拠出 |
| 株式会社陣屋コネクト | 代表取締役社長 宮﨑 富夫 |
実施委員会に委員（プログラム開発WGメンバー）を拠出 |
| 株式会社コンピュータ教育工学研究所 | 代表取締役 江島 夏実 |
実施委員会に委員（オンライン学習WGメンバー）を拠出 |
本事業の実施内容
- イノベーションニーズ調査
- オンライン学修基盤構築
- プログラム開発
- 教材・コンテンツ制作
- 実験講座
イノベーションニーズ調査
プログラム開発、教材・コンテンツ制作等に先立って、サービスイノベーションに対するニーズの調査を行う。本年度事業は、「美」のサービスイノベーションがテーマであることから、美容サロンにおけるサービスを対象として、次の2つの調査を行った。
(1)サービス享受側のニーズ調査
美容サロンの顧客の立場から、どのようなサービスを受けたいか（受けているか）について調査する。
(2)サービス提供側のニーズ調査
美容サロンを経営する立場から、どのようなサービスを提供したいか（提供しているか）について調査する。
なお、(1)(2)の調査に先立って、先行調査事例の調査も行った。
オンライン学修基盤構築
本事業で開発するプログラムでは、すべての科目において、オンライン学習基盤を活用したブレンディドラーニングによる学習を想定する。
オンデマンド型のオンライン学習環境の提供により、受講者は自由な時間・場所で予習・復習を進めることが可能になり、学習の生産性の向上が期待できる。
また、課題が明確な状況で集合学習を行うことも、集中的な学習を促進し、学習効果を高めることにつながると期待できる。
本事業では、Google AppEngineで制御できるCourse Builder、Google Appsのアプリの一つであるGoogle Classroom（学校法人でないと契約できないGoogle Apps for Education専用のアプリ）の2つを導入できる可能性を確かめることにした。
プログラム開発
本事業の最終到達目標は、平成28年度以降（現時点で平成30年度を考えている）のどこかで、本学専門職大学院に、本事業の趣旨に叶うプログラムを、「研究科」あるいは「研究科のある専攻」として実現することである。
そのことを念頭に、本年度は、平成30年度におけるプログラムの全体像を描き、カリキュラムの構想を練ることとした。
また、実験講座として実施する科目を決め、それらのシラバスを作成することとした。
教材・コンテンツ制作
実験講座を実施する科目について、教材およびコンテンツを制作した。
コンテンツ映像は、PCを使って自作するか、または、プロジェクタースクリーン（または大型ディスプレイ）を背景にしたビデオ撮影するか、いずれかの方法で制作した。
制作した映像や教材、課題等は、オンライン学習システムに実装した。
実験講座
作成した教材・コンテンツを実装したオンライン学習システムを使って、被験者を設定して実験講座を実施した。
